計算式
信託報酬を引いた純利回り =(1 + 名目利回り)×(1 − 信託報酬)− 1 とし、積立頻度(毎月12回・毎週52回)に合わせた利回りで毎回資産を運用し、積立額を足します。最終資産を(1 + インフレ率)^年数で割ると、今のお金に換算した実質購買力になります。年間の実質利回りは(1 + 純利回り)÷(1 + インフレ率)− 1 です。
上手な使い方
ドルコスト平均法は、価格に関係なく同じ金額を定期的に買うため、安いときに多く、高いときに少なく買うことになります。信託報酬を0.1%と1.0%で比べると、20〜30年後の差が想像以上に大きいことが分かります。名目の金額だけを見ると安心しがちですが、生活水準を表すのは実質の金額です。目標額がある場合は、期間を延ばす効果と積立額を増やす効果を比べてみてください。
注意点
この計算は毎年同じ利回りを前提にしています。実際には下落局面でも積立を続けることが結果を大きく左右します。税金と為替は含みません。新NISAやiDeCoなどの非課税・税制優遇制度を使うと、実際の手取りは良くなる可能性があります。
計算結果は目安であり、投資や借入の勧誘ではありません。入力値はこのブラウザ内だけで計算し、サーバーに送信・保存しません。